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BLUE ACTION MOL
005 海洋温度差発電
プロジェクト
STATEMENT
海の惑星とともに、
次へ。

BLUE ACTION 005 海洋温度差発電
プロジェクト
海洋再生可能
エネルギーは、
ホットでクールだ。

2023.02.01

海は、エネルギー源としても底知れぬ可能性を秘めている。これから商用化が期待される海洋再生可能エネルギーとしては波力・海流・潮流などが知られているが、そのなかでも商船三井が注目しているのは、日本がその技術をリードする「海洋温度差発電(OTEC)」だ。
海水の温度は、海の表層と深層で大きく変わる。熱帯・亜熱帯地域では20℃以上にもなるその温度差を利用して発電するのがOTECのしくみだ。まず、温かい表層海水の熱で代替フロンなど沸点の低い作動流体を蒸発させてタービンを回す。そしてその蒸気を冷たい深層の海水で冷やして再利用する。海水温は天候による変動が少ないため安定した発電量を確保できるうえ、省スペースで運用管理と保守点検もしやすい。海が蓄えた膨大な太陽エネルギーの抽出を大規模に行えたとすれば、私たちが直面しているエネルギー問題に大きく貢献できる可能性があるということ。そこで商船三井は2022年4月から、沖縄県久米島での100kW級OTEC実証試験設備の運営にパートナーとともに参画。2026年頃をめどに出力1MW規模の発電所の稼働を計画している。

さらにOTECにはもうひとつ、海洋深層水の二次利⽤というメリットもある。たとえば5~7℃ほどで採取される低温性を生かして、ホテルやデータセンターの空調に。また富栄養性・清浄性という利点は、養殖や農業などに活用。特に深層水に含まれるミネラルなどの養分は、微細藻類の培養・美容・健康といった分野でも注目されている。

すでに久米島では地域に新たな産業・雇用を創出。その経済効果は年間で約25億円にものぼる。私たちはこのOTECと海洋深層水の活用を組み合わせた「久米島モデル」を、モーリシャス・マレーシア・インドネシアなど海外にも広く展開していくことをめざす。地球全体の未来を考えるならば、海と陸を一体としてとらえることがひとつのヒントになる。商船三井グループは海からの恵みを陸上につないでいく新たな経済モデルで、持続可能な社会に貢献していく。

海は、エネルギー源としても底知れぬ可能性を秘めている。これから商用化が期待される海洋再生可能エネルギーとしては波力・海流・潮流などが知られているが、そのなかでも商船三井が注目しているのは、日本がその技術をリードする「海洋温度差発電(OTEC)」だ。
海水の温度は、海の表層と深層で大きく変わる。熱帯・亜熱帯地域では20℃以上にもなるその温度差を利用して発電するのがOTECのしくみだ。まず、温かい表層海水の熱で代替フロンなど沸点の低い作動流体を蒸発させてタービンを回す。そしてその蒸気を冷たい深層の海水で冷やして再利用する。海水温は天候による変動が少ないため安定した発電量を確保できるうえ、省スペースで運用管理と保守点検もしやすい。海が蓄えた膨大な太陽エネルギーの抽出を大規模に行えたとすれば、私たちが直面しているエネルギー問題に大きく貢献できる可能性があるということ。そこで商船三井は2022年4月から、沖縄県久米島での100kW級OTEC実証試験設備の運営にパートナーとともに参画。2026年頃をめどに出力1MW規模の発電所の稼働を計画している。

さらにOTECにはもうひとつ、海洋深層水の二次利⽤というメリットもある。たとえば5~7℃ほどで採取される低温性を生かして、ホテルやデータセンターの空調に。また富栄養性・清浄性という利点は、養殖や農業などに活用。特に深層水に含まれるミネラルなどの養分は、微細藻類の培養・美容・健康といった分野でも注目されている。

すでに久米島では地域に新たな産業・雇用を創出。その経済効果は年間で約25億円にものぼる。私たちはこのOTECと海洋深層水の活用を組み合わせた「久米島モデル」を、モーリシャス・マレーシア・インドネシアなど海外にも広く展開していくことをめざす。地球全体の未来を考えるならば、海と陸を一体としてとらえることがひとつのヒントになる。商船三井グループは海からの恵みを陸上につないでいく新たな経済モデルで、持続可能な社会に貢献していく。


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海は、地球の表面の71.1%を占める。
世界中の国々が海でつながり、
海運をはじめとする経済活動は
⼈類の発展を支える基盤となってきた。
海とは、この地球の可能性そのものだ。
私たちが生きるこの星は、
「海の惑星」なのだと思う。
海からの視点を持てば、
そこにはまったく違う未来が広がる。
つねに海とともに進んできた私たちは、
そのポテンシャルを誰よりも知っている。
⼈類が共有するこの大きな価値を引き出して
持続的な成長をつくりだしていくことこそ、
商船三井グループの使命だ。
いまこそ私たちは、
自らの枠を超えてアクションを起こす。
海運を基盤としながら、
そこで得た知見を生かして、
海を起点とした社会インフラ企業へと
フィールドを拡張していく。
チャンスがあるなら、すべてに挑もう。
ここから、新しい希望をつくろう。


* 地球表面における海の割合71.1%は、国立天文台編纂『理科年表2022』を参照しています。